イングランド銀行はアメリカの紙幣と債権を信用する事を拒否して、その保有者の間に金融恐慌を引き起こしたのだった。この恐慌のお陰で、ロスチャイルドの代理人のピーボディとベルモントは恐慌中に株を底値で買って一財産作った。
イングランド銀行は経済恐慌で支配的な役割を果たしたのと同じ様に、戦争や革命、スパイ活動でも支配的な役割を果たしてきた。ナポレオンがエルバ島から１８１５年に脱出すると、ロンドン金市場は一夜にして４ポンド６ペンス?５ポンド７シリンダへと急騰した。中心になって買ったのはネイサン・マイアー・ロスチャイルドで、ウェリントンへと急騰した。中心になって買ったのはネイサン・マイアー・ロスチャイルドで、ウェリントン公爵に金塊を急送する様に、イングランド大蔵省から指示を受けていた。彼等は、ナポレオン阻止の為に一致団結したのである。ワーテルローの戦いの後、金の価格は急落した。
ＰＥＲ ＝ 株価 ／ 一株当たりの税引き後利益額
トービンのＱ係数 ＝ 株価 ／ 企業の一株当たりの実質資産額（１より大きいと危険水域）
（この式を、見ると、完全に株の取引だけで値段を決めている。そして、生産価格と流通価格との関係と生産量の関係を全く無視している。むしろ、此の株の値段は単なる遊びである。実質経済の動き（生産から消費に至るまで価格と生産量の関係と株価の関係は全く表現していない）を完全に無視している！忍）。株価は実際の経済を反映しているだけではなく、一部の人々が買い手に幻想を抱かせ、かもにしてやろうとする陰謀の道具でもある。こうした人々は馬鹿な日本人（日本人はウォール街又はシティが正常に株価を計算していると信用して買っているのである。しかし、国際金融組織は詐欺集団であるから信用してはいけない！忍）がたっぷりとアメリカ株に投資した時を見計らってどっと株を売りに出すだろう。過去の例から見ると、国際金融資本はバブルが膨れに膨れた時を見計らって暴落を引き起こしており、「史上最高値」という声が出たら要注意である。アメリカでは「１０００ポイント神話」といって過去には１０００ポイントを越える毎に暴落が起こっている。ニューヨーク証券取引所で次の大暴落が起きるのは、次の１０００ポイントである一万ポイントを突破した直後だろう。
ウォール街の法則
・株は月曜日に下がり、金曜日に上がる
・株は三回上がったら、売れ
・株は商いの少ない日に買え
・株は１、４、７、１１、１２月に上がり、２、６月に下がる
以下に投資銀行がどの様に株価を操作しているかを検証してみよう。
株価操作を防ぐ為、ウォール街ではＳＥＣ（証券取引委員会）が不審な大量売買を監視している。しかし、ウォール街のプロに言わせると、このＳＥＣの監視を逃れるのは造作もない事だという。株式市場では至る所で株価操作が行われており、ウォール街では「捕まって初めて罪になる」という格言があるほどである。
株価を実際に動かしているのは、投資銀行のトレーダーと呼ばれる人々である。トレーダーは証券取引所にいる自社のフロア・ブローカーに株の売買のオーダー（注文）を伝える。オーダー（注文）を受けたフロア・ブローカーは証券取引所のスペシャリスト（才取会員）と呼ばれる売買人にオーダー（注文）を出す。スペシャリストというのは株の実際の売買を司る人間である。彼等は万一フロア・ブローカーからの買いが売りを上回ると、自分の持っている株を売ってそのギャップを埋める。又、逆に売りが買いを上回った時には、自分で株を買って取引を成立させる。スペシャリストはいつでも株の売買が円滑に行われる為の潤滑油なのである（これを見ると、株の売買する時の条件として、企業の収益率と客の購買の傾向と企業の生産物に対する公共の福祉とかを考慮していない事がわかる。だから単なる博打である。株は基本的に其の企業を育てる為の投資である。其処を深く理解すれば、長期投資しか意味がない。！忍）。
こうしたスペシャリスト達は一人で売買の情報を全て握り、次の株価の動きを知る立場にある。従って、彼等を抱き込めば、絶対に上がる株を買う事が出来るのである（この株価の上がりは、完全に単なる博打のトレーラーの働きである！忍）。ある種のスペシャリストは裏株式市場を運営しており、友人や親戚から金を集めて、絶好のタイミングを見計らって買いを仕掛ける「テープ塗り」という操作を行う者もある。こうしたスペシャリストの「テープ塗り」は暗黙の内にそれに乗ずる他のフロア・ブローカーの買いを誘い、株価は一気に上昇する。
又、株価を動かすには、「バックマン」というフリーの株価操作の専門家を雇えばいい。バックマンを雇うのは自社株を上げたい会社や自分達の持っている株を上げたい個人投資家グループである。特に新たに上場を行う企業にとってバックマンは欠かせない存在である。株価を上げる最も効果的な方法は巨大な資金力を持つ機関投資家に株を買わせる事である。こうした機関投資家や経済評論家といった株価を動かす力を持つ人々とバッグマンは日頃から密接な関係を築いており、彼等を口説いて一斉に株を買わせる事によって株価を上昇させるのである。
バッグマンは機関投資家達を招いた豪華な船上パーティーやディスコ・パーティーを開いて、株をプロモートする。彼等を動かす為に現金、宝石、自動車、果ては麻薬から美女までが送られる。投資家達もバックマンが動いている事で株が近い将来上がる事は確実だから、喜んで買いを出す。こうして数ヶ月も経てば、バッグマンのプロモートする株は上昇を始めるのである。こうしたバッグマン達は一回の仕事で１０万ドル以上の報酬を稼ぎ出すという。
バッグマンはしばしばインサイダー情報を提供して株をプロモートする。インサイダー取引はＳＥＣによって規制されているが、バッグマン達は企業内部の人間でないという立場を利用して巧妙にインサイダー情報を流す。例えば、バッグマンはある機関投資家から大量の買いを約束されると、直ぐに他の投資家に電話をして「大口の買いが入るからＡ社の株を直ぐに買え」と勧める。こうして他の投資家も買いに加わる事でますます株価は上昇するのである。一旦株価が上昇し始めれば、他の投資家もつられて買いに加わり株価は急上昇を始める。
又、株を上げようとする投資家達が自分達で「プール」と呼ばれるグループを作って、株価を操作する事もある（仕手の一種）。「プール」のメンバーは目立たない様に株を買い続ける。特に大引き直前の買いは終り価を直接高くする事が出来るので効果的である。しかし、買いばかりだとＳＥＣの監視が怖いので、たまには交代で売りを行う事もある。一人が売りに出ている時は他のメンバーが株価を上げる為の買いを続ける。こうして「プール」の密かな買いは数ヶ月に渡って続けられる。株価はじわじわと上昇。他の投資家が注目を始めれば、占めたものである。一気に買いが殺到し、株価は急騰を始める。株価が急騰し始めると、「プール」は今度は売りに廻る。彼等はＳＥＣにばれぬようゆっくりとゆっくりと売り抜き、株価がピークに達したとき迄に全部売り抜いてしまう。こうして「プール」のメンバーは巨額の利益を手にするのである。
又、日本の「シナリオ相場」に近いものだが、「ボイラー室」と呼ばれる会社が一つの株を上げる為に、電話やダイレクトメールを使い、「この株は３ヶ月以内に数倍になる。損をしたら、保証する。仲介料もいらない」と言って激しいセールス攻勢をかけて、株価を上昇させる事もある。
「ウォール街で株価上昇の幻想を作り上げるのは簡単な事だ」とある株価操作のプロはうそぶく。株価は経済情勢やその会社の業績だけで動くのではない。もう一つの力である「株価操作」の存在を認識していなければ、その動きは分からないのである。
こうした株価操作は特に店頭上場を扱う投資銀行によって行われる事が多い。店頭上場は投資銀行にとっての宝の山である。店頭上場を扱えば、投資銀行は莫大なコミュションを手に入れる事が出来る上に、株を仲介して大儲けをする事が出来るからである。しかし、本当に魅力のある新上場会社の株は、投資銀行から直接ブローカーや他の銀行、投資信託等のプロに上場前に売られてしまう。仮に余ったとしても、投資銀行と日頃から付き合いのある機関投資家が全て買い取ってしまうから、一般投資家には手に入らない（如何に外国が企業でグループを作っているのに、日本は自国のグループだけ批判をして（特に日本文化を真剣に愛しているグループに捜査の手を入れている。他のグループは手を入れていない）、外国勢力に入場し易い状況を作っている。だから、今の東京都地検特捜部は、外国勢力に魂を売った売国奴である。鉄の三角構造の批判もその一つである！忍）。
こうして全ての株が売られてしまった後で、店頭上場が始まるのである。ここで既に株を買ってあるプロは少しだけ手持ちの株を売りに出してみる。すると、買い手に比べて売り手が極端に少ない株は需要と供給の関係で物凄い高値を付ける。これを見た一般投資家が釣られて新会社の株買いに殺到し、株価はうなぎ上りとなる。この段階で最初に買っていたプロは少しずつ売りを出し、株価がピークに達した辺りまでに売り抜いてしまう。一方、株価がピークに達した時点で、一般投資家の中の「一番の馬鹿」が遅ればせながらこの「人気株」に手を出してくる（人気株だから手を出すのではなく、金がないので、とりあえず人気が一番高い株を買うことで少しでもお金を入れようとする人達だと思う。だから株で生活の道を捜す事は余り勧めることが出来ない。むしろ、株は投資の爲に行うと心に戒めの言葉を持てばよいのである！忍）。しかし、この「一番の馬鹿」が買った途端に株価はじりじりと下落を始める。そして、「一番の馬鹿」あれよあれよと慌てる間に大暴落して初価さえも割り込んでしまうのである。「一番の馬鹿」は大損を被り、最初に買ったプロ達は大儲けをする。これがウォール街で有名な「一番の馬鹿理論」である。
又、世界的な大暴落を引き起こす様なスケールの大きい株価操作には、絶対的な力を持つグループの命令が必要である。こうしたグループの会議では、具体的にどう株価を操作するかではなく「何月何日に大暴落を引き起こす」とかの大筋のみが決定される。この命令は外部に漏れない様にほんの一部の投資銀行の幹部だけに、「何月何日に大暴落が起きる」というインサイダー情報として伝えられる。知らせを受けた投資銀行の幹部は半信半疑のまま当日の朝トレーダー・マネジャーを呼び寄せ、「大量売り」の指示を伝える。命令を受けたトレーダー・マネジャーは、早朝会議でトレーダー達に、「情報によると市場は近々下落する。下落する前に手持ちの株を売りまくれ」と指令を出すのである。
市場が始まると、トレーダー達は一斉に売り注文を出す。グループの命令は他の投資銀行にも伝わっているので、市場は売り一色になり、大暴落が引き起こされる。ＳＥＣはパニックと見なせられ、調査の対象にはならない。小さな株価操作はばれやすいが、大暴落のようなスケールの大きい株価操作は逆に目立たないのである（此の調査が一番最初に調査しなければならない。そうしないと一般の人達が生活が出来なくなるからである。安全上原爆を落とす覚悟で調査しろ！忍）。
１９２９年の「暗黒の木曜日」では「明らかな株価調査が行われた」と当時のフーバー政権を支えていた共和党幹部は非難する。
「暴落を抑えようと、大統領が『経済のファンダメンタルズは安定している』と発表する度に、水を浴びせる様に売りが殺到した」と同幹部は告発している。
当時の投資銀行は一斉に売りを出し、暴落した株を再び買い占めて大儲けをしたのである。１９３３年の証券法はこうした不正な株価操作を禁ずる為に生まれたものである。
Ｊ・Ｐ・モルガンは最大のインサイダー・トレーダーだったと言われている。彼の活躍した１９２０年代はインサイダー取引に対する規制が全くなかった時代である。モルガンはＵＳスチールを始めとする大企業の大株主であると同時に、投資銀行Ｊ・Ｐ・モルガン商会の社長でもあった人物である。彼は誰よりも早く企業の内部事情を知る立場にあり、いくら配当が出るかまで自分で決める事が出来たのである。自分で配当を決め、直前に国際金融資本の人々はインサイダー情報を元に莫大な利益を挙げたのである（此のお金でソ連の共産革命に使われた、そして約６千６百万人の死を迎えた！忍）。株価は彼等の思いのままに操られ、損をするのはいつも情報を持たない一般投資家だったのである。一般投資家と国際金融資本の人々との間には二つの違いがある。一つは情報、もう一つは株価を操る力があるかないかである。
ＳＥＣの設立によりこうしたインサイダー取引は法律上は規制されたものの、今でもウォール街におけるインサイダー取引は日常茶飯事である。
１９８７年のユダヤ人ブローカー、イワン・ボエツキーによる有名なインサイダー取引事件は読者も御記憶にあろう。しかし、その後もアメリカにおけるインサイダー取引件数は年々増加を続けており、１９９７年のＳＥＣによるインサイダー取引の調査ケースは１０年前の１６９件から倍増し、３５０件を記憶している。
投資銀行のトレーダー達は企業内部の人々と密接な関係を築き、各企業に網の目のように張り巡らせた情報網を持っている。こうした情報網から彼等は様々なインサイダー情報を得て、利益を挙げるのである。
「メジャーな投資銀行の幹部は殆どの大企業のトップと顔見知りである」とあるウォール街関係者は苦笑いする。
世界財閥と国際金融資本は一心同体の関係を築いていており、ある会社の秘密情報はトップを通じて他社のトップへと伝えられる。こうして秘密情報を交換する事によって国際金融資本の人々は確実に上がる株を知る事が出来るのである。全ての情報と株価操作の手段を持つ彼等が株価を意のままに操るのは朝飯前なのである。
合併の情報を事前に知っておけば、株価の上昇は確実である。企業の合併情報はそれに関わる法律事務所、投資銀行、コンサルタント会社から簡単に手に入る。情報を得るのに多額の賄賂が飛び交う事もあるし、女を使って枕元で情報を仕入れる事もある。自動車メーカーの新製品の発表、在庫状況、決算の情報等を前もって知っていれば、思いのままに設ける事が出来る。一般投資家は企業の決算報告を見て、株を売り買いするが、決算報告が発表されてからではもう遅い。プロは発表前にその内容を知っているのである。こうしたインサイダー情報は彼等が株を買った後でマスコミに情報を漏らされ、株価を暴騰させる。
ＳＥＣは株の片寄った取引をモニターしており、同じ時期に同一地域で大量の株を買い付ければＳＥＣの目を引く。だから、株価操作のプロは時間をずらしながら、様々な場所に取引を分散させて株の売買を行っている。ＳＥＣの規制も海外には当てはまらないので、世界中に張り巡らせた投資会社のコネクションを使って海外市場で株を買ってしまえば、それまでである。ジョージ・ソロスも世界中に張り巡らせたインサイダー情報網で莫大な利益を挙げている事で知られる。
インサイダー情報を仕入れるには、何もインサイダーと仲良しである必要はない。そんな事をしなくても、インサイダー情報が入る手段があるのである（これは大企業がつるんでいるから、中小企業が生き残る（生存する）為に自衛の問題である。共存共栄の道を探る必要がある。此の問題は単なる過当競争である。自分が問題しているのは、これら大企業がじぶんが生きて行くなら、他の人達を全員皆殺しの計画を立てる事なのである。日本共産党は、問題企業である大企業東部エスタブリシュとそれに関連しているマスコミに批判すべきである（朝日新聞、毎日新聞、讀賣新聞、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、国務省、北朝鮮労働党、中国共産党、民主党などリベラル系、内部の党経営の在り方、マルクス主義の悪魔謀略性等）。日本の天皇陛下の神事行事は、真の地球に生物として生きていく為の行事である！忍）。
ウォール街では、ジェームス・ポンド顔負けのスパイ戦が展開されている。スパイ達は様々なハイテク装置を使って企業情報を仕入れる。例えば、彼等はビジネスのふりをして相手企業に出かけ、超小型マイクロフォンを仕掛けたペンをそっと忘れてくる。「誰のだろう」と、ペンを拾った社員が知らずにそれを自分のポケットにしまい込んでしまえば、其の会社の情報を筒抜けになってしまう。
しかし、この様な違法な産業スパイをしなくても企業情報はいくらでも集める事が出来る。現在アメリカには「情報ブローカー」という会社が日の出の勢いで成長している。彼等は「商業データベース」なるものを作り上げ、企業の公開情報を合法的に提供しているのである。
「ある情報そのもの入手が難しくても、その周辺の公開情報を徹底的に集めれば、かなりの確度でその情報を推測する事が出来る」とある情報ブローカーは語る。現在アメリカには一万もの「商業データベース」が存在し、２０００以上の情報ブローカーが活躍しているという。
デリバティブの恐怖
１、デリバティブ投資が失敗した場合に支払い能力を越えた被害を被る
２、デリバティブ投資に対するリスク回避の為の担保が恐慌下では全く担保価値がなくなる
３、デリバティブ契約は金融業界に集中しており、いざという時の被害が同業界に集中する
４、デリバティブ契約を結んでいる各企業を通じてパニックが連鎖的に各産業に伝わってい
く
ベアリング銀行は「ヨーロッパには、６つの大勢力がある。イギリス、フランス、ドイツ、オーストリア、ロシア、ソシテベアリングだ」と言われ、長年ヨーロッパ金融界でロスチャイルドの宿命のライバルであった銀行である。ユダヤ財閥として成り上がり者の感のあるロスチャイルドにとって、正統派イギリス銀行として長い歴史を持つベアリング銀行は世界を制覇した現在でも目の上のたんこぶだったのである（これは、嘘。まず、ユダヤプロトコールを信じないこの論文作者は、ベアリングとロスチャイルドが繋がっている事を無視している。ベアリング銀行は、麻薬取引銀行のＮｏ１であるから、ロスチャイルドが手を切っただけの話なのである！忍）。
「ベアリングのトレーダーが東京市場で多額のデリバティブを抱えているのを知ったロスチャイルドが、長年の恨みを晴らす絶好のチャンスと配下の投資銀行に命じて、東京市場で暴落を仕掛けたという噂が事件の直後に流れた」ｔぱるシティ（ロスチャイルド系列の銀行”！忍）の関係者は語る。
現在の世界の金融市場にはデリバｒティブ等の実態のない金融商品が６０兆ドルも流通しており、その取引額は世界のＧＮＰ以上に達している。これにより、小さな危機が加速度化しており、大パニックを引き起こす可能性が日に日に高まっているのである。デリバティブの普及で、万一大暴落が引き起こされた時の被害は莫大なスケールに膨れ上がるだろう。又、これは逆に暴落を仕掛ける方にとっては巨額の利益を意味する。
１９９０年のバブル経済崩壊のきっかけになった東京株式市場の大暴落は新しい暴落パターンの始まりだった。この大暴落は引き起こしたのは外国系投資銀行による１兆円と言われる裁定残高の一斉売りだ。この大暴落の前から彼等は先物、オプションといった新しいデリバティッブを密かに東京市場に浸透させて、大暴落の直前には１兆円という裁定残高を積み重ねていた。彼等は大暴落のスイッチを押す手筈を整えていたのである。そして、９０年の大初会を期して、一斉に裁定の解消を行ったのである。
デリバティブ大暴落のメカニズム
１、先高感の弱まり
２、先物の描いての減少
３、先物相場の下落
４、先物相場＜理論価格
５、買い裁定ポジションの解消
６、先物超過供給＞解消に伴う先物買い
７、先物相場の下落
８、先物相場＜理論価格
９、買い裁定ポジションの解消
１０、６ー９のパターンの繰り返し（パニック）
１１、大暴落
現在株式市場では先物買いを使った裁定取引が当時より更に発達し、東証における裁定残高は６０兆円に達していると言われる。こうした裁定残高の一斉解消により、大暴落が引き起こされる可能性が以前にも増して高まっているのである。日本の銀行はこうしたデリバティブを一行平均１００兆円も抱かえていると言われており、これを狙って国際金融資本が今後攻勢を仕掛けてくることは間違いがないだろう。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
「欧州連合（ＥＵ）がその共通通過を採用すると、その後、日本の円を更に
利用される度合が減るだろう」
ビッグバンで日本のマーケットが国際的になればなる程、円の値打ちが高まり、世界中で利用される筈である。ところが、ユーロが出ると円の利用度は更に低下すると云うのだ。これは明らかな矛盾であり、本音と建前が交錯している。
それは、ビッグバンという名の魔術で、日本の個人金融資産を奪い取るだけ奪い取り、更に日本経済に深いダメージを与え、ユーロが本格的な活動状態に入る時、日本の経済状態が更に悪化し、何れはアジアから駆逐される事を意図したものなのである。
彼等の狙いはあくまでもＥＵの誕生と成長である。ユーロ圏が今後、世界の中心になるよう計画し、そのシナリオの基に世界を動かそうとしているのである。
その為、東南アジア、中南米、ロシア等の市場が世界的な金融危機、通貨危機に襲われても、ヨーロッパだけは免れてきた。何故なら、それは全て世界政府（ワン・ワールド・オーダーの為である。聖書の「黙示録」（これはワン・ワールド世界政府を計画した主犯である悪魔ダビデが書いた計画書！忍）と「ダニエル書」には、新ローマ帝国、つまりヨーロッパ１０ヶ国連合（正確には１０民族連合）が誕生すると預言されている。
今年の１月１日に生れたユーロ圏の始め（スタート）は、将にその預言の成就である。今後、このＥＵが世界の中心になり得た時、預言通り反キリストが登場し、ここから世界を納めるだろう。そして世界統一政府宗教を樹立し、世界中の人々に邪悪な獣の数字６６６を刻印する事になるのであるーー。
メーソンは、その反キリストの本格的な登場まで、今年から３０年計画でＥＵを世界の中心にする計画（プラン）を立てている。
様々な紆余曲折があったとしても、メーソンの力に支えられて、ＥＵは３０年間で急速に成長ヨーロッパ連邦となり、反キリスト登場によって世界に冠たる世界連邦として台頭してくるだろう。
その為にまず、共通通貨であるユーロが定着しなければならない。世界経済圏を築く為には統一通貨が必要なのである。
こうしたメーソンのシナリオに沿っていくと、日本を中心としたアジアの目覚ましい成長は、障害となってきた。そこでアジア潰しが始った。まず、アジア経済のリーダーである日本が攻撃目標になり、バブルを作り上げ、一気に叩き潰した。後は、ご存知の通りで、今日に至っている。
「ワン・ワールド・オーダー唱える彼等メーソンの存在を信じないビ
ジネスマン、ディーラー、エコノミストは、先進諸国では日本だけで
すよ。他の国の者は皆知っている。
例えば、経済原則や株の基本的な動きから少しでも外れた動きが出
てくると、彼奴等が動き出したんだと思って、直ぐに身を引くか、そ
れに乗じておこぼれを貰って儲けるかのどちらかです。
彼等の存在は、我々ディーラーの間では”口にしない常識”ですよ。
日本ではそんな事を言っても、誰も信じないし、馬鹿にされるだけ
ですけどね。でも、その事を知らないと、どんな優秀なディーラーで
も、外国では必ず大損をして潰される」
その代表的な例として、この米在住の日本人ディーラーは、１９９５年９月に発覚した大和銀行巨額損失事件を上げた。この事件は、大和銀行ニューヨーク支店のトレーダー（債券売買担当者）で米国債取引の第一人者だった井口俊英が、９７０億円にものぼる損失を出して、その穴埋めに顧客から預った米国債を売却して逮捕された。
トレーダーとしての実績に自信を持ち、個人投機から無断取引に走り、米司法当局に逮捕されたのである。
翌年２月、大和銀行は有罪を認め、米刑事犯罪の罰金としては史上最高額の３５０億円（３億４千万ドル）を支払った。井口俊英本人は同年１２月、ニューヨークの連邦地裁で禁固４年、罰金２００万ドルの実刑判決を受け、現在も服役中である。
又、この事件に対する両国の対応の違いは日米問題にまで発展し、結局、大和銀行は米国から追放された。将に、”口にしない常識”を知らなかった日本人トレーダーと邦銀の悲劇である。
「日本の政治経済人の無知さには呆れるばかりです。ＣＩＡの経済情報
のスパイをやっている事は皆知っているし、常識ですよ。誰も驚かない。
だから、様々なスパイ活動への対応も怠らない。
知らないのは日本だけで、平気で移動する車の携帯電話で企業秘密に
関する打ち合せをするし、重要な会議室にも防音装置１つ無い。電話、
ＦＡＸ、電子メール等が盗聴、傍受されているなんて、これぽっちも思
っていない。これじゃ、泥棒にどうぞを盗んで下さいと、云っている様
なものですよ」
（アメリカ合衆国を信じてはいけない。アメリカは戦略国家である。人
の幸せを真剣に考えて政策を行ってはいない！忍）
先のディーラーはそう警告する。
では、この先、日本はどうなっていくのか。そして、ニューヨーク株は今年、大暴落するのだろうか。