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日本フリーメーソンの高崎幹部の証言 

◎第三の開国「金融ビッグバン」◎

 1998年盛夏、東京郊外の緑に囲まれた閑静な住宅街
 レンガがよく似合う喫茶店「カノウブス」で待っていたのは、清潔なストライブのワイシ
ャツがよく似合う、端正な顔立ちの老人だった。
 カノウプス、ラテン語で「老人の星」を意味するこの店の片隅で、老人は丁寧に挨拶を済
ませると、意外の話から切り出した。

 「小淵政権がスタートして間もなく、経済政策のアドバイザー、プレーン
 的な存在として『経済戦略会議』が発足しましたね。メンバーの顔ぶれを
 見て、オオッと思いましたよ。我々にはなじみ深い、緑のある人が二人も
 入っているんですから・・・。
  一人は森ビルの森稔る名誉会長、もう一人がイトーヨーカ堂の鈴木敏文
 社長です。二人とも我々の仲間ではありませんが、我々の所有不動産を管
 理運営しているのが森ビルグループ、其の古くからの店子がイトーヨーカ
 堂グループだったからです」

 老人の容姿風貌や所作からは、80歳を目前にしているとは思えないほどの若さが感じら
れた。服装も、リタイアドには見えないネクタイ姿である。何よりも語り口、言葉遣いが明
確である。

 「日本経済は今や、金融は勿論、ゼネコン、不動産、流通全てが青息吐息
 でしょう。ところがその中にあって、あの2社だけは元気。読売新聞等は
 森さんの提言(首都圏に公共投資を集中すべきという経済政策)を大きく
 扱っていたし、森ビルグループは、この不況下にも臨海副都心で新しいプ
 ロジェクトに着手するというし、とにかく勢いがある。こうした活躍が、
 又”フリーメーソン神話”を膨らませることになるんですかね」

 やや皮肉っぽく笑うと、一口吸ったシガリロ・タバコの煙をゆっくり吐き出し、遠くを見
るように天井を見上げた。その表情には、何か複雑な思いが込められているように見受けら
れる。
 フリーメーソン結社員となって約20数年、日本人フリーメーソン最高位階であるスコテ
ィッシュライト第32位階級の一人、高崎廣氏(79歳)である。
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 20世紀末のこの時期に、私達が日本のフリーメーソンの取材を始めたのには、理由があ
る。
 97年秋の北海道拓殖銀行、山一証券と続いた大型破綻劇を機に、日本は今、資本主義の
心臓部と云うべき金融システムが崩壊寸前の危機にさらされている。「不良債権」というバ
ブルの残骸を大量に抱え込んでいる事を外資につけ込まれ、国際市場で追い詰められている
からだ。
 これを一般には「市場の論理」というが、では「市場」とは一体何なのか?その事を、こ
の国の経済マスコミは具体的に検証しようとはしない。
 山一証券が破綻した時に「社内で快哉を叫ぶ歓声が上がった」(外資系証券マン)と云う
ような話が、あちこちから聞こえてくる。「ハゲタカ・ファンド」等と呼ばれる外資系金融
機関による、不良債権化した不動産の買い叩きも加速している。山一証券を吸収し、日本の
メリルリンチ幹部は、アメリカ議会で、

 「日本の金融ビッグバンは、我々が効率的な買物をする為のものだ」

 と明言している。
 こうした事態を、人は、明治維新・戦後改革に次ぐ「第三の開国」、或いは、太平洋戦争
(大東亜戦争)に匹敵する「第二の敗戦」と呼ぶ。この比喩は、たぶん、間違ってはいない
だろう。
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 「ウーン、『第二の敗戦』ねえ・・。それより『第三の敗戦』と言うべき
 じゃないんですか?だって日本を開国した”黒船”のペリー提督も、実は
 メーソンだったんですよ。マッカーサー元帥もそうですし、今のクリント
 ン大統領も、メーソンの正式な結社員ではないけれど、準メーソンといっ
 ても過言ではないんですから」

 あっさり言い放たれたその言葉に、仰天させられた。同氏の言う通りであれば、明治維新、
太平洋戦争(大東亜戦争)、そして今日の「金融ビッグバン」或いは「第二の敗戦」と、近
代日本の転換点全てにフリーメーソンが関与している事になるからである。
 実際、高崎氏の言うように、今年(1998年)に入ってから矢継ぎ早に起きている現実
を「第三の敗戦」と捉えて見れば、今の日本で起きている事が実によく分かる。
 参議院議員選投票日を翌日に控えた98年7月11日、極めて象徴的な出来事があった。
この日の朝、神奈川県横須賀市の久里浜港に、一隻の帆船が入港して来た。「プライド・オ
ブ・ボルティモア?世号」というこの帆船は、アメリカ合衆国メリーランド州の親善大使と
して、昨年12月に世界歴訪の旅に出航した船である。実は、出航して7ヶ月後に日本へ立
ち寄ったこの「プライド・オブ・ボルティモア?世号」は、150年前、日本を開国に導い
たペリー提督率いる4隻の「黒船艦隊」の内の1隻を復元した船なのである。
 久里浜港の「港祭り」に顔見せた「プライド・オブ・ボルティモア?世号」は、浦賀水道
を北上、横浜に寄港した後、そのまま威風堂々と東京湾へ向かった。ペリー提督が浦賀から
当時の江戸湾へ押し入った大胆な行動をそのままなぞらえたのである。
「黒船来航」の二日後、参議院議員選挙の翌13日には、更に重要なイベントが東京で開か
れた。国際決済銀行(BIS)の月例総会と、日米財界人会議の同日開催である。この会議
に参加する為に、世界の金融決済業務を取り仕切る超VIP達が東京に集まったのである。
 BISの月例総会は、世界の中央銀行の総裁が毎月、一堂に会して、その時々の金融情勢
について意見交換するものである。開催場所は、過去に一度だけオランダのアムステルダム
だった事があるのみで、通常はBISが置かれているスイスのパーゼルと決まっている。そ
れが東京で開かれると云うことは、当に異例中の異例の出来事なのである。
 当日は、アメリカ連邦準備制度理事会(FRB)のグリーンスパン議長、ドイツ連銀のテ
ィートマイヤー総裁ら、主要30カ国の中央銀行総裁等、そうそうたる顔ぶれが東京に集結
した。
 又、BISの総会が開かれた日本橋の日銀本店から西へ約2キロ、内幸町の帝国ホテルで
は日米経済界の重鎮達が集まり、「第35回日米財界人会議」が開かれていた。
 日米財界人会議は年一回、日米の経済界のリーダーが集まり、テーマ毎に幾つかの分科会
に分かれて討議を交わし、意見を取り纏めて共同声明を出す。開催場所は日米で交互に受持、
98年の開催は日本の番であった。
 日本側の出席者は同会議の日本側議長である槙原稔三菱商事会長始め、今井敬経団連会長、
牛尾治郎経済同友会代表幹事、根本二郎日経連会長稲葉興作日商会頭以下、大手企業トップ
が勢揃いだった。一方のアメリカ側は議長のマイケル・ジョーダンCBS会長以下、メロン
銀行のフランク・カラエ会長兼社長、フォード自動車のウェイン・ブッカー副社長等、これ
又そうそうたる顔ぶれが揃っていた。
 しかし、もう一つ注目すべき事がある。この日、東京に来ていたのは、彼等公的立場にあ
る大物、いわば「表のドン」達だけでは無かった。
 国際政治・経済の底流をウォッチする人物から「ロスチャイルドも来日しているらしい」
という情報が寄せられたのは、13日当日であった。「いずれにしろ、みんな”参院選後も
橋本龍太郎続投”を前提にしているだけに、橋本辞任には多少とまどいがあるようだ」とも、
彼は付け加えた。
 ロスチャイルド家といえば、世界の政治・経済に大きな影響力をもつ巨大な財閥グループ
である。イギリス、フランス、オランダ、香港、アメリカ等に拠点を持つ一族のネットワー
クは、金融をはじめ産業界全てに及んでいる。だが、その一方で一族の誰もが政界、経済界
で公的な立場に立つことはなく、各国元首や世界的大企業のトップほどには知られていない。
 ロスチャイルドという名も、フリーメーソン同様に現実離れした陰謀論的な印象を受ける
が(全然理解できない。どうしてお金が貯まったのか考えていない言葉である。現実離れの
言葉を出しているのはあなたですよ。歴史を通して物語っていないのです!忍)、5人の兄
弟が世界に散らばり、それぞれの国で銀行家等の道に進み、繁栄を謳歌している事は紛れも
ない事実である。
 余り表に出る事はないものの、日本でも大手町のビルにイギリス系のMNロスチャイルド、
ロスチャイルド・アセットが事務所を開設している。事務所の壁はロスチャイルド・ピンク
と呼ばれるカラーで統一され、5人の兄弟を象徴する五本の矢を一本のリボンが結んでいる
ロスチャイルド家のシンボルが掲げられている。
 同家の人間は、時折その紋章である五角形の楯マークの指輪をつけ、ロスチャイルド一族
である事をさりげなく誇示する。その影響力を知る者は、誰しもが一種の畏敬と畏怖の念を
もって接すると言われている。そのロスチャイルド家の人物が来日すると云うことから察し
ても、7月13日が如何に重要な意味を持つ日であったかが分かる。
 ロスチャイルド家にパイプを持つ国際金融の専門家から確認出来たプロフィールによると、
来日したロスチャイルド家の人物は香港を拠点とする同家の「アジア総代理人的立場」にあ
ると云うことだった。
 この日の東京には、国際経済の表と裏の超大物達が集結していたのである。

 BIS総会や財界人会議等、それぞれ名目は異なっても、彼等の目的は、東京で一堂に会
し、危機にある世界経済の立て直しを目指して日本が負う役割を自覚させ、「やるべき事を
やれ」と駄目押しする事であった。「大手銀行は一行たりとも潰さない」という護送船団方
式(鎖国政策)を止めさせ、弱肉強食、優秀劣敗の原則が支配する、金融ビジネスの完全開
国を求める。まさしく「砲艦外交」である。
 とりわけアメリカ・クリントン政権の対日要求は厳しく、ルービン財務長官、サマーズ同
副長官は、邦銀の詳細な経営内容のデータを基に、具体的な銀行名をあげて整理淘汰を迫っ
た、という。
 破綻金融機関はバラバラに解体されて外資に買われ、健全とされる銀行も、生き延びる為
には、担保不動産を二束三文で外資に売却する事を余儀なくされる。そんな機関が見えてく
るほどに、金融関係者を中心に、大東亜戦争敗戦に続く「第二の敗戦」なる言葉が生まれた
のであろう。
「プライド・オブ・ボルティモア?世号」は、かっての黒船同様、数日間、東京湾に停泊し
威容を見せつけた後に、悠然と去っていた。フリーメーソンの内部文献を見ると、物事を象
徴的な事を結びつけている。それは「万物を見通す眼」(この万物見通す眼は比喩表現で、
この象徴的マークは、悪魔が悪魔王国を建設する目[政治権力を握る]を意味している!忍)
であったり、数字であったりする。複雑な階級位階が三段階、33段階等一定のルールがあ
るようである。「プライド・オブ・ボルティモア?世号」来日の日付13日の13(これは、
ムー大陸が沈んだ日を意味していて、そしてイエス・キリスト様が十字架をかけられた日で
もある、不吉な日を意味している。この日を喜びに表す人は悪魔「反キリスト」を意味して
いる。そしてキリスト教の「愛の教え」を抹殺する事を意味している!忍)もその一つであ
るが、果たして偶然の符号であろうか?
 
 

◎開国論◎

●ペリーによる開国論

 メーソン国家としてのアメリカと日本の関わりは、実は日米関係そのものといっていいん
です。というのも、145年前に黒船艦隊を率いて日本に開国を迫ったあのペリー提督がメ
ーソンだったからです。
 マシュー・ペリーはニューヨークのポーランド・ロッジで会員になった。山屋氏はその著
書『日本のフリーメースン』(あさま童風社)で、ペリーを「記録上証明出来る訪日メーソ
ン第一号」としています。
 ペリー提督は1853年に4隻の艦隊を率いて浦賀に来航し、友好通商条約の締結を求め
ました。艦隊の内2隻が蒸気船で、それまで帆船しか見た事のない日本人を仰天させ、「黒
船来襲」と大騒ぎになったものです。この時ペリーは、要求だけ突きつけて一旦引き上げ、
翌1854年春に再び来訪した。日米和親条約の締結にこぎつけました。
 この二回に渡る来航時、ペリーが「礼砲」と称して幕府を威嚇したとか、船上でメーソン
の儀式や会合が行われた等、様々なエピソードが伝えられています。
 当時の徳川幕府は、海外諸勢力との交流や交易は長崎でしか認めていませんでした。海外
からすれば、明らかな規制です(自国の安全を守る為に鎖国を行った事実を否定してはいけ
ない!忍)。ペリーの主張は、

 「アメリカはそのような規制は受け入れない」

 というものです。開国要求とは、まさしく「規制緩和」だったのです。アメリカからの最
初の規制緩和要求がメーソン結社員の手で行われたと云うのは、実に象徴的な出来事といえ
ます。ペリーを日本に遣わした当時の大統領フィルモアがメーソン結社員であるというのは
初耳ですが、そうであるとすれば日本と米国メーソンとの因縁は実に深いということになり
ますね。

◆ペリーは、「日本との通帳条約締結」「蒸気船の燃料である石炭や食料の補給」「遭難船
員の保護」を求めるフィルモア大統領の親書を携えて来航した。当時のアメリカは、イギリ
ス・フランス・オランダ・ロシア等、他の列強同様、アジア進出を目指して虎視眈々として
いた。
 とりわけその最終標的を中国に置いていたことは、各種文献・資料からも明らかである。
其のアメリカにとって、日本は中国への足場として地政学上、極めて重要な位置にあった。
来日前、ペリーはメキシコとの間で起こった米墨戦争で将軍として戦い(その意味ではペリ
ーも米軍出身である)勝利した後、メキシコにいた支倉常長の遣欧施設がメキシコに遣した
日本人子孫から、地政学上の日本情報を収集していた。
 当時、ペリーは琉球(沖縄)を経由して上海に滞留し、翌年も沖縄を経由して再訪してい
る。アメリカの対アジア戦略上、沖縄はまさしくキイストーンであり、それは現在に至って
も変わっていない。
 日米和親条約(神奈川条約)は、1858年の日米修好通商条約へ発展する。他の列強も
アメリカに刺激され、1854年10月のイギリスを皮切りに、56年までにロシア、オラ
ンダが日米和親条約と同様の条約を締結した。
 アメリカは通商条約により、日本の五つの港でアメリカ人がアメリカの法律の下で居住出
来る権利を獲得、交易についてもアメリカ側が決めた関税による最恵国待遇を受ける事が出
来るようになった。勿論、他の列強もこれに習う事になる。

 「1859年、ハリス(米国初代領事のタウンゼント・ハリス)は公使とし
 て江戸の公爵館に住む事になった。時を移さず、イギリス・フランス・オラ
 ンダ・ロシアが江戸に代表部を開いた。列強は手を組んで行動した。彼等は
 新たに獲得した『条約上の権利』が侵された場合には砲艦の存在をちらつか
 せ、日本が不満や反抗の色を露にしようものなら懲罰行動に出た。この時期
 から19世紀末までの日本はいわば半植民地だった。欧米列強の代表達は、
 貿易の全てを管理し、税率と価格を決め、沿岸通行を独占し、日本の金を吸
 い取り、99年間の租借権と治外法権に守られて日本に住んでいたのだ。列
 強は、自分達の植民地と中国で享受する特権的立場を日本にも持ち込んだ。
 この期間、ほぼ45年間に亘って、日本は欧米列強の直接『指導』のもとで
 『改革され、再教育された』のだ」

 これは1946年、GHQの諮問機関「労働政策11人委員会」のメンバーとして来日した
米国のアジア専門家、ヘレン・ミアーズ女史の『アメリカの鏡・日本』(伊藤延司訳、アイネ
ックス)の一節である。この著作は占領下の1948年にアメリカで出版されたが、マッカー
サーが日本での出版を禁じた、いわくつきの著作である。1953年に解禁されたものの注目
を浴びることなく絶版になっていたが、95年に再度、翻訳出版がなされた。
 ヘレン・ミアーズ女史は、連合国が日本の戦争責任を問い、憲法や諸制度の改革に着手して
いる中で、日本研究家として日本人と日本社会の成り立ち、戦争に至る近・現代史を冷静に分
析している。彼女によれば、開国以来の日本の行動は、欧米列強による「改革」と「指導」の
結果であり、自分達が裁き、「改革」しようとしている日本は、自分達自身の姿(アメリカの
鏡)だ、と鋭く指摘している。
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しかし、日本が負け、占領されたのは事実です。そしてGHQの指令の下、国の根幹から、憲
法から、システムが全て変わった。日本は全く新しい国として出直す事になる、とみんなが思
っていました。
 その新しい日本の指導者がマッカーサー元帥であり、GHQと云うわけですが、司令官以下、
大半がメーソンだったという事実は、当時も今も知る人は少ないようです。しかも、戦争開始
から集結、戦後処理までを取り仕切ったF・ルーズベルト、トルーマンの二人のアメリカ大統
領が、共にメーソンだったのです。この事からも、戦後日本がメーソンの理念に沿って再設計
されたということが分かります。
 幕末の開国と戦後の開国という、近代日本にとっての歴史の大きな節目にメーソンが深く関
わっている事を知る人は希でしょう。しかしこの事は、日本及び日本人にとって、決して無視
出来ない歴史的事実です。しかもそれは今も生きている現実なんです。
 
 

●全能の神マッカーサーによる第二の開国

 マッカーサー元帥は、周知のようにウェストンポイント陸軍士官学校で卒業した超エリート
軍人です。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 厚木にあった旧海軍基地に、軍用機から降り立ったのが、1945年8月30日でした。
 元帥はとりあえず横浜税関ビルにGHQを設置し、間もなく東京・丸の内にあった第一生命
ビルに移転しました。その元帥を昭和天皇陛下を訪ねたのは、同年9月27日でした。
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 マッカーサー元帥にとって最重要事項が、周知の通り、戦後日本の方向を決める新しい憲法
の制定でした。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

◆新憲法制定に当たっては、日本側草案が蹴られ、マッカーサー元帥に基づき、ケーディス大
佐(マッカーサー元帥の側近No1とされる民政局長ホイットニー准将の下で、対日占領政策
をリードしてきたとされる)が仕上げたというのが定説となっている。
 この間の経緯を日米の関係者から取材し、関連文献も調査した在米ジャーナリスト・大森実(
元毎日新聞外信部長)の著『日本は何故 戦争に 二度負けたか』(中央公論社)によれば、
元帥が書いたメモを基に、ケーディス大佐がマッカーサー元帥の指令で草案を書き上げるまで
に要したのはわずか一週間。それを当時の幣原首相、吉田茂外相らに、ホイットニーやケーデ
ィスが

 「この通りやれとは言わないが、やるべき基本原則は全部書いてある」

 と示したという。しかもこの時、日本側に与えられた検討時間はわずか15分。

 「マッカーサー元帥は、これに劣る策は如何なるものも考慮に入れな
 い。この案の基本方針に反しない些細な修正には応じ得る」

 というホイットニーの言葉を引用しつつ、大森氏は、

 「それはまるで問答無用で、犬養毅が海軍士官に遺した言葉を彷彿さ
 せる。我々戦前派には、シンガポール攻略をやった山下奉文大将が、
 軍刀の柄に手をかけてパーシバル英司令官を降伏させた時と変わるも
 のではなかったと思えるのである」

 と論評している。

 「(1946[昭和21]年2月13日に、ホイットニーから突きつ
 けられたマッカーサー原案を基に、幣原内閣が日本の憲法改正草案要
 綱を発表したのは3月6日であった。立派な顔を連ねた憲法問題調査
 委員会等、全く存在価値はなく、僅か21日間の迅速作業で出来上が
 ったこの憲法草案は、幣原内閣から吉田内閣へ引き継がれ、6月20
 日に総選挙後の帝国議会に提出された。衆議院で二ヶ月、貴族院で一
 ヶ月の審議を経て可決され、天皇の裁可を経て可決され、昭和21年
 11月3日に公布されたのである」

 大森氏のこの著作では、いわゆる「アメリカによる押し付け憲法」論の根拠が、ケーディス
大佐はじめ、当時の関係者の証言・文献を基に詳細に明かされている。それはまさしく、ペリ
ーによる「第一の開国」に続く、「第二の開国」という表現がピッタリ当てはまるものであっ
た。

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 その新憲法は、「マッカーサーのアメリカ」によって作られました。そして、それと同時に、
マッカーサーの指示のもと、日本でのロッジ設立計画がGHQによって協力に進められていた
事を知ったわけです。とすれば、憲法制定と同様に、メーソン設立もアメリカの占領政策の一
環だったと云うことになります。
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◆占領直後から始まったGHQによるメーソン設立の動きと新憲法制定との因果関係を知る上
で、極めて興味深い資料がある。既に絶版になり、、著者も他界しているが、1967年(昭
和42)に出版された『人間と世界の改造者ーー楽園を作るフリーメーソン物語』である。著
者は「山石太郎」のペンネームをもつ田尾岩太郎氏である。
 昭和初期に満鉄調査部に入社(満鉄調査部は、ゾルゲスパイ事件の首謀者である尾崎秀美が
居た会社である)、その後、大東公司、北支那開発会社等に籍をを置き、大陸の経済開発に当
たり、終戦と共に帰国した田尾氏は、郷里でロータリークラブの役員を務めながらフリーメー
ソンの研究に没頭。1952年(昭和27)に上京し、世界連邦国際学会員として各国の有志
と合流。メーソン経済哲学による人間主義の組織形成について研究したという、
特異な経歴の持ち主である。
 田尾氏の「人間と世界の改造者」の内容は、元満鉄社員の日本人がメーソンに加入、その思
索的研究の早さと深さで忽ち高位階の到達し、メーソンの最高長老や世界各国の有力人士との
交流を通じ、メーソンを研究し、その成果を小説仕立てで纏めた印象。とりわけ史実に関する
部分は、情報収集・分析の専門家らしく、きちんと裏付けをとって描写しているという説得力
をもつ。
 同書の第2章『日本解放』では、1943年(昭和18)7月、ニューヨークにメーソンの
長老達が集結し、連合軍首脳が戦後処理案を話し合うカイロ会談、テヘラン会談に向けて、人
類共同体づくりのプログラムを検討し合う場面が描かれている。それらの討議は各部会に分か
れて行われ、当然、日本解放部会(いかにも共産主義思想である事が分かる。要するに過去の
日本は、封建的で、遅れているから解放するのであると言う意味になっている。日本の古き伝
統の良さを理解していない!忍)なるものも開かれる。
 この部会では、戦争集結の方法や戦後の日本をどのような体制にすべきかが討論され、当面
の占領政策と天皇や軍の処遇、新しい憲法と経済・社会体制づくりが話し合われる。
 其の結果、

 「戦後の日本管理はアメリカ、イギリス、ソ連、中国の4ヶ国からな
 る対日理事会を含む極東委員会が11ヶ国で構成され、それによって
 行われる」(原文ママ)

 ことが決定した。日本解放軍(共産軍!忍)としての連合軍司令部は極東委員会の統括の下、
当時のGHQ体制がこの時点で決まった、としている。
 この基本構想は、関係各国にアドバイズされると同時に、メーソンの長老である大統領ルーズ
ベルトにも伝えられている。著者は、中国の蒋介石、イギリスのチャーチル、ソ連のスターリン
等との首脳会議を前にしたルーズベルトにこう言わせている。

 「日本解放部会の収穫は真に素晴らしい。この是非とも、みのらせて成
 功させねばならない。そこで私は、専門職のメーソンを300名(これ
 は、英国の300人委員会を捩っているのではないか!忍)集めて、解
 放指導者に教育して解放軍に編入するのが最もよいという考え方に達し
 た」

 1943年(昭和18年)といえば、日本は「戦闘真最中」というイメージがあるが、連合軍
は既に勝利を確信していた事は、数々の文献、資料でも明らかである。1943(昭和18)年
11月のカイロにおけるルーズベルト・チャーチル・蒋介石の会談を経て、1944(昭和19)
年10月のチャーチル・スターリンの会談では、戦争をいつ、如何なる形で終わらせるか、それ
ぞれの権益への思惑を胸に秘めつつ、その収容策が話し合われた。
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 只、先述の大森氏も其の著書で、

 「日本人には想像もつかない事かもしれないが、アメリカは、戦争が始
 まり、戦闘の継続中から、国務省と、陸海軍がSWNC(State,
 War,Navyそれぞれ政治、経済、労働、文化等の専門分野別に、
 対日占領政策を練ってきたスタッフが、マッカーサーのGHQに派遣さ
 れて、自分達の手で作った制作案通りの、占領政策を実地する事になっ
 ていた」

 と指摘している。
 田尾氏の展開する物語がいうようなメーソンの長老会議があったか否かはともかくとして
これが一番重要な問題なのに、それを無視している。メーソンは、ユダヤ教から出来ており、
これは、当時、陰謀者である[イエス・キリスト様を信じないユダヤ教徒が欺いてキリスト教
徒に成り済ましていた]ユダヤ教徒が作った事を考慮していない。この問題は宗教問題であり、
霊界の問題でもある。そこから、この長老会議は、ユダヤ教徒の長老会議を指している。ユダ
ヤの本家は日本である。イスラエルがそれを認め、最長老であるイエス様を認める事である!
忍)
、SWNCという占領政策実行グループが早い段階で編成されていたのは間違いないよう
である。
 
 

●ウォール街の代理人ルービンによる第三の開国

 ペリー提督やマッカーサー元帥が武力による実力行使、いわば砲艦外交時代の”開国”の主
役であるとすれば、現代は経済の核である金融システムを日本は今解体され、完全開国を迫ら
れていると云う事でしょう(この国際金融銀行家が、全ての悪の計画を建てたのである。この
伝統は、バビロン金融システムから来ているのです。だから、砲艦外交が無くなるという事が、
あり得ないのです。現実に、中華人民共和国[裏で援助しているのが国際金融家達である]が
行っていますから!忍)。
 現代のように情報化された時代には、ペリーやマッカーサーの様にアメリカの意志を体現
外交儀礼もあるでしょう。一応、政府間交渉という形をとりながら、政治・経済・軍事全て
の分野にわたり、「開国」と「規制緩和」を総合的に進めていくはずです。
 アメリカ大統領ビル・クリントンは、メーソンの青年組織「ディモレ」の出身である。メ
ーソンには入っていませんが、其の関連団体と見られている外交問題評議会(CFR)等、
世界のVIP達で構成される組織には入っているのではないでしょうか。クリントンと似た
タイプの民主党出身の大統領ジミー・カーターも、メーソンには入っていませんが、日米欧
三局委員会(TRC)のメンバーだそうですから。

◆アメリカの世界戦略に大きな影響力を持つというCFR(外交問題評議会)、TRC日米
欧三局委員会、BB(ビルダーバーグ会議)、S&B(スカル&ボーンズ)といった組織は、
アメリカ内外の各界のトップクラスのエリートで構成され、各会議の討論は、有形無形にア
メリカ国策決定に影響を与えてきた。会議の開催・討議内容・結論等、公になる場合もあれ
ば、ならない事もある半公然・半非公然の組織である。
 これらの会議は、いずれもロンドンのシティやニューヨークのウォール街を取り仕切るロ
スチャイルド、ロックフェラー、モルガン国際的な金融資本と資金や人脈で密接な関係をも
っている。只、メーソンほど古い歴史はなく、近代から現代にかけて組織されたものである。
 日本人が加わっているのは最も新しいTRCで、初期は宮沢喜一現蔵相や故・渡辺武元ア
ジア開銀総裁等そう多くはなかった。しかし、日本の経済力が大きくなるにつれて、会員も増加。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 クリントンはBB、CFRなどの会員であり、加えてディモレーの出身とあれば、これら
全てに関与する国際金融資本の人脈に繋がっていると云うことになる。
 このクリントン政権下の閣僚や主要官僚達の殆どが、先の様々な組織のどれかに属してい
るが、経済、特に金融政策を担うのは何と云っても財務長官である。アメリカの歴代財務長
官は殆どがウォール街の出身者で占められ、それがアメリカのいわば不文律ともなっている。

 クリントン政権の財務長官、ロバート・ルービンもその例に漏れず、政権入りする前には
ゴールドマン・サックスの共同会長を務めていた。ゴールドマン・サックスといえば、シテ
ィバンク・メリルリンチ、ソロモン・ブラザーズ、モルガン・スタンレー等と共に、目下、
日本でも最も活動が目立つ外資の一つである。そのビジネスの苛烈さは外資の中でも、1、
2を争い、平成9年の山一証券経営破綻の際、株価下落の要因となるカラ売りで先陣を切っ
ていたのも同社なら、不動産の買い叩きでも活発な動きを見せている。
 ルービン財務長官がコンビを組むサマーズ副長官は、ハーバード大学で榊原英智財務官と
旧知の間柄である。BB、CFRの会員でもあり、金融政策の執行役として日本に不良債権
処理、規制緩和、景気対策を矢継ぎ早に、かつ強硬に申し入れるその姿は、まさしくペリー、
マッカーサーと並ぶ者である。ルービンを補佐するのが、表がこのサマーズ副長官、裏がジ
ョージ・ソロスという編成なのである。

◎東京空爆と水交社との関係◎

 解散させられた水交社も、解散指令が解かれた後の1954年(昭和29)、新たに財団
法人、「水交会」として復活する。戦前の海軍エリートのクラブも、旧会員に海上自衛隊現
役、OB、その家族らも含めた幅広い親睦団体として再出発した。
 その水交会理事で事務局長を務める中村進一郎氏は、

 「水交社ビルが東京大空襲の下でも無傷で残った事。そして戦後すぐ
 接収されたところを見ると、丸の内界隈同様、戦時中から残すべきと
 ころとして位置付けられていたとしか思えません」

 つまり、水交社ビルも終戦後に使用する施設として、爆撃目標から除外されていたのではな
いかと言うのである。

 「米軍は日本の高射砲の射程距離がどのくらいか、それらがどこにど
 れだけ配置されているかも先刻承知だったのではないですか。私らが
 いた東京の下町なんて、それは悲惨なものでした。高射砲が迎撃して
 も米軍機には届かない。射程距離の上空からバンバン爆撃を投下して
 くる。下町なんて木造小屋と同じような町工場ばかり、一面焼け野原
 になるのは当たり前です。私ら庶民が最大の被害を受け、偉い人達が
 いる都心や高級住宅地は、それほどではなかったんでしょう」
 (東京大空襲を経験した下町の商店主)

  勝敗の帰趨が既に明らかになっている1945(昭和20)年3月、B29爆撃機約3百
機の大編隊が東京を集中爆撃。死者8万9千人、負傷者4万人、罹災者百万人といわれる被害
を受けたが、被災地の殆どが現在の、江東・台東・葛飾・墨田等、下町に集中していた。
 この東京大空襲の攻撃目標が日本の中枢であれば、当然、現在の永田町・霞ヶ関・丸の内が
集中的に狙われたはず。ましてや水交社ビルは、日本海軍のエリート士官が集まる所であるか
ら、中村氏が「攻撃目標からは外されていた」考えても不思議はない。
 それに関してもう一つ注目すべきは、水交社ビルと道路を挟み、真向かいにある「日本聖公
会」である。日本グランド・ロッジのある旧水交社、現在の「第38メソニック森ビル」の真
正面に、それは位置している。近年、改築されたらしく、比較的新しい教会が2棟、メソニッ
ク・ビルから見て左側が「聖アレジオ教会」、右手が「聖オルバン教会」である。聖オルバン
教会前に掲げられた木板の説明書によれば、「英語による聖公会(英国国教会)の礼拝は、こ
の地で1879年以来続けられています・・」と書かれている。明治12年から、英国国教会
の礼拝がこの地で行われていたわけである。
 英国国教会とフリーメーソンの関係はかなり古くから深いものである。フリーメーソンが英
国で広まり、やがてコンノート公をはじめとする王室にまで深く関わっていった背景には、カ
トリックとは異なり、英国国教会がこの特異な団体を認めた事が大きく影響している。
 その英国国教会の日本における拠点が水交社の前に位置している事が、水交社ビルの存在価
値を高めたのであろうか。
 
 

『日本に君臨するものーフリーメーソン日本ロッジ幹部の証言』より